BrushUP学びでできること
講座比較が簡単！
各スクールの受講料や学習サポート、カリキュラム、割引制度などを分かりやすく比較。資格掲載数もNo.1
※だから、気になる講座がきっと見つかります。
※2025年3月期_指定領域における市場調査 調査機関：日本マーケティングリサーチ機構
無料で一括資料請求ができる！
講座はいくつ選択しても、すべて無料で資料請求が可能。ひとり当たりの資料請求数は全資格で約3件。プライバシーマークも取得済みだから安心して資料請求できます。
資格の最新情報が分かる！
講座・スクールの資料請求だけでなく、豊富な資格・スキルのコンテンツをご用意。資格の解説から、仕事や生活に活かせる最新情報まで幅広くお届けしています。
ABOUT
日本語教師とは？
ABOUT
日本語教師の仕事って？
国内外で日本語を教える教師。発音・表記・文法をはじめ、日本の文化やマナーなど幅広い知識が必要。
外国人労働者や来日客の増加から、今後活躍の場が増えることが予想されています。
日本語教師になるには
国家資格が必要？
日本語教師は2024年4月から国家資格「登録日本語教員」になり、「認定日本語教育機関」※で日本語教師をするには資格取得が必須。
海外やフリーランスの場合は基本的に資格不要ですが、採用試験や生徒集客にも有利なため取得が推奨されます。
※認定日本語教育機関：文部科学大臣により、日本語教育機関の認定制度の下で日本語教育を適正かつ確実に実施できるかという点が審査され、認定される日本語教育機関のこと
＼日本語教師の働き方を紹介！／
日本語学校
日本語教師として働く場合、日本語学校での勤務が候補となることが多いでしょう。日本語学校で日本語を学ぶ生徒たちは、日本の大学や専門学校への入学を目的とする方々が多くなっています。日本語を教えるだけに留まらず、進路指導や日本の文化、生活様式、歴史なども伝えていくことも仕事となります。
比較的安定的に働ける点がメリットです。日本で働きながら、様々な国の文化に触れられることも魅力です。
海外
海外で働きたいという希望から日本語教師を目指す方も多くいらっしゃいます。中国やタイ、ベトナムなどのアジア圏では日本語教師の求人が多くみられます。海外の日本語学校へ就労する場合、ビザの取得のほか、現地での生活のためにその国の言葉を習得するなど気を付けなければならない点もたくさんあります。求人内容をよく確認して進めましょう。
オンライン
近年人気が高まっているのが、オンライン日本語教師です。日本語学校等でなく、Zoom等のビデオ通話を使用して在宅で授業を行います。勤務時間を自由に設定できる、場所にとらわれずに働けるという点が人気の理由です。
オンライン日本語スクールに、教師として登録し生徒募集をかけるのが一般的です。運営会社が授業料の手続きや生徒の集客を行ってくれるので、試しに始めてみたい方にもおすすめです。もちろん、オンライン日本語スクールを通さずに、自分でHPを立ち上げるなどして運営されている方もいらっしゃいます。
Q年収はどのくらい？
おおむね280万円～450万円
正規雇用の場合、平均年収の範囲はおよそ280万円～450万円となるようです。また、非正規雇用の場合、1コマあたり1,500円～2,000円程度が相場といえるでしょう。
Q年齢制限はある？
年齢問わず、働くことができます
日本語教師には年齢制限はありません。令和3年度の日本語教師等の数を年代別に見ると、60代が全体の22.8％と最も多く、次に50代が19.7％、40代が16.0%と続きます。
＊文化庁「令和3年度国内の日本語教育の概要」を参照
HOW TO
日本語教師になるには？
HOW TO
大学/専門学校・養成機関で学習しない方など
日本語教員の基礎試験と応用試験に合格し、実践研修を修了することで資格取得が可能です。
独学でも目指せますが、試験の難易度は高いので、講座などでしっかり学ぶことをおすすめします。
- メリット
- 自分のペースで学べる/費用が抑えられる/学歴関係なく受験できる
- デメリット
- 基礎試験と応用試験の合格が必要/実践研修を受ける必要がある
養成機関で学習する方
文化庁に認定された「登録日本語教員養成機関」で必要課程を修め、応用試験に合格し実践研修を修了することで資格取得が可能。
なお、「登録日本語教員養成機関」が「登録実践研修機関」を兼ねている場合は、応用試験に合格するだけで資格取得が可能。
- メリット
- 実践授業で即戦力が身につく/登録実践研修機関を兼ねていれば、実習が免除
- デメリット
- 最短5か月～の学習期間が必要/まとまった費用がかかる
BrushUP学びでは「登録日本語教員養成機関」で文化庁に承認されたスクールを掲載しております。
現職者*²/対象の課程を修了した方*³
令和15年3月31日までの期間限定で、四大卒以上の方が対象。「必須の教育内容50項目」に対応した日本語教員養成課程を修め、応用試験に合格することで資格取得が可能です。
- メリット
- 自分のペースで学べる/費用が抑えられる/学歴関係なく受験できる
- デメリット
- 基礎試験と応用試験の合格が必要/実践研修を受ける必要がある
BrushUP学びでは「必須の教育内容50項目に対応した日本語教員養成課程等」で文化庁に承認されたスクールを掲載しております。
※1国家資格「登録日本語教員」になり、「認定日本語教育機関」で日本語教師をする場合
※2平成31年４月１日～令和11年３月31日の間に法務省告示機関で告示を受けた課程、大学、認定日本語教育機関で認定を受けた課程、文部科学大臣が指定した日本語教育機関（認定を受けた日本語教育機関が過去に実施した課程）で日本語教員として１年以上勤務した者
※3 学士以上
料金や期間は？
エリアや学校、講座によってさまざまです
複数の学校や講座の資料請求を行い、比較してからの講座受講がおすすめ。
学校によって受講料や学習サポート、カリキュラム、割引制度などが違いますので、資料を取り寄せてご自身にあった学校を選んでみてはいかがでしょうか。
3STEPで
講座の比較/一括資料請求
できます
