日本語教師になるための学校選びのポイント5

目的に合った学び方を選ぼう

2016年に「日本語教育機関の告示基準」が新たに公布されたことで、日本国内の日本語学校で教える教員資格について定められました。
しかし、この告示基準は 日本国内の日本語学校（日本語の勉強を目的とした留学生に日本語を教える学校）の教員資格について定められているものなので、海外の日本語学校、大学や、国内でも留学生ではない外国人を対象に日本語を教える場合は、適応外です。
教員資格は、主に「大学や大学院で日本語教育の専攻、もしくは日本語教育関する26単位の修得」、「日本語教育能力検定の合格」、そして「学士の学位を持ち、文化庁に受理された420時間以上の研修を修了」の3通りです。
国内の日本語学校で教えたいという希望が少しでもある方は、これらの教員資格が満たせる講座の受講、もしくは日本語教育能力検定試験の合格を目指しましょう。

420時間講座か日本語教育能力検定試験か

大学などで日本語教育を専攻しなかった方が日本語教師を目指すためには2つの方法があります。
1つ目は、 「文化庁に受理された420時間の養成講座を修了する」方法。この方法では、文化庁指針の420時間カリキュラムに沿って日本語教師として必要な知識を身に着けます。
2017年8月1日から、「日本語教育機関の告示基準」が施行され、日本国内の日本語学校（日本語の勉強を目的とした留学生に日本語を教える学校）で日本語を教える教師は、文化庁に受理された日本語教師養成講座を修了する必要があります。ですから、国内の日本語学校で働くことを目標としている場合は、単純に420時間以上の養成講座ではなく、 文化庁に受理された講座を修了することが必須です。
また、この方法では学士の学位も必要です。大学を卒業されていない方は、合わせて日本語能力検定試験の合格も目指しましょう。
2つ目は、 「日本語教育能力検定試験に合格する」方法です。単純に試験合格のみを目指すのであれば独学でも勉強できますが、試験に合格したらすぐに日本語教師になれるというわけではありません。その後の就業までイメージするのであれば、実習などで実践力も合わせて身につける必要があります。

どちらの方法を選んでも 教育実習制度の内容は学校選びのポイントの一つなので、パンフレットで各養成講座の内容を比較検討しましょう。実践による知識と共に、実習を重ね現場の求める教授力を身につけることが日本語教師としての第一歩なのです。

通学スクールは実際に訪問してみよう

通学で学ぼうと決めた方は、気になるスクールをぜひ一度訪問してみてください。
長期間通う場所なので、通いやすい場所なのか、スクールの雰囲気が自分に合っているか、どんな講師が教えてくれるか…などの学習環境はとても大事なポイント。実際に訪ね、話を聞いたり見学してまわることで、自分に合った場所かどうかを体で感じ取ることができるはずです。

費用のみで選ばない

日本語教師養成は「日本語教育」という大きなテーマに基づいているので学校ごとの哲学や重視しているポイントがあります。単純に費用や場所のみで即決せず、就業実績、就職のフォロー体制、カリキュラム、試験対策、1クラスあたりの生徒人数、振替・補講などの各種制度など、比較できるところはしっかり調べたうえで自分に合ったスクールを選びましょう。

卒業生や講師の声を参考にしよう

目標に合ったスクール選びのために、そのスクールのカリキュラムを修了し夢を叶えた方の生の声や、実際に授業を受ける講師の考え方などをチェックすることも大切。気になるスクールのホームページをはじめ、総合スクール情報サイトなどでも様々な声が掲載されているので、ぜひ参考にしてみてください。

文化庁受理講座とは

もともと日本語教師養成講座として掲げられていた420時間カリキュラムとは、文化庁が2000年に公表した「日本語教育のための教員養成について」内で示した「日本語教員養成において必要とされる教育内容」というガイドラインに準拠していることを意味していました。しかし、「日本語教育機関の告示基準」が新たに明示され、420時間のカリキュラムについて、文化庁に届出があり受理された講座を修了が、日本語学校の教員資格として定められることとなりました。
国内の日本語学校で働くならば、この「日本語教育機関の告示基準」に定められた教員資格の基準を満たすことが条件となります。文化庁に受理されていない講座や学校で日本語教師養成講座を修了しても国内の日本語学校では教員として働くことができないので、注意が必要です。

「日本語教員養成において必要とされる教育内容」とは

コミュニケーションを核として「社会・文化に関わる領域」「教育に関わる領域」「言語に関わる領域」の大きく３つの領域からなり、「社会・文化・地域」「言語と社会」「言語と心理」「言語と教育」「言語」の5区分に細分化されます。このガイドラインはあくまで知識習得のためのもので、実習などの実践的な内容は含まれておりません。そのため各学校が独自の実習科目を追加したり、ケーススタディや模擬授業を実施してで実践力がみにつくように工夫をしています。このあたりの良し悪しがスクールを選ぶ際の一つのポイントになると思います。