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診療の補助や患者の療養上のケアを担い医療現場を支える専門職 看護師

かんごし

看護師は、医師の指示のもと診療の補助をしたり、ケガや病気で治療を受ける患者の療養上のケアを担い、医療現場を支える専門職です。
看護師になるには、「看護大学」「看護短大」「看護専門学校」に進学して専門的な教育を受け、国家試験に合格する必要があります。
医療現場のニーズに対して看護師の数は不足しており、看護師の有資格者は引く手あまた。就職率はほぼ100%であり、社会的な必要性は今後も低下することはないでしょう

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基本情報
出題内容
学習情報
試験区分 国家資格
主催団体 厚生労働省
受験資格 次のいずれかに該当する者

(1)文部科学省令・厚生労働省令で定める基準に適合するものとして、文部科学大臣の指定した学校教育法(昭和22年法律第26号)に基づく大学(短期大学を除く。以下「指定大学」という。)において看護師になるのに必要な学科を修めて卒業した者(令和7年3月14日(金曜日)までに卒業する見込みの者を含む。)

(2)文部科学省令・厚生労働省令で定める基準に適合するものとして、文部科学大臣の指定した学校(以下「指定学校」という。)において3年以上看護師になるのに必要な学科を修めた者(令和7年3月14日(金曜日)までに卒業する見込みの者を含む。)

(3)文部科学省令・厚生労働省令で定める基準に適合するものとして、厚生労働大臣の指定した看護師養成所(以下「指定養成所」という。)を卒業した者(令和7年3月14日(金曜日)までに卒業する見込みの者を含む。)

(4)免許を得た後3年以上業務に従事している准看護師又は学校教育法に基づく高等学校若しくは中等教育学校を卒業している准看護師で、指定大学、指定学校又は指定養成所において2年以上修業したもの(令和7年3月14日(金曜日)までに修業又は卒業する見込みの者を含む。)

(5)保健師助産師看護師法第5条に規定する業務に関する外国の学校若しくは養成所を卒業し、又は外国において看護師免許に相当する免許を受けた者で、厚生労働大臣が(1)から(3)までに掲げる者と同様以上の知識及び技能を有すると認めたもの

(6)経済上の連携に関する日本国とインドネシア共和国との間の協定に基づき、日本語の語学研修及び看護導入研修を受け、かつ、研修の終了後、病院において看護師の監督の下で国家資格取得を目的として就労している外国人看護師候補者で、厚生労働大臣が(1)から(3)までに掲げる者と同等以上の知識及び技能を有すると認めたもの(令和7年3月14日(金曜日)までに厚生労働大臣が(1)から(3)までに掲げる者と同等以上の知識及び技能を有すると認める見込みの者を含む。)

(7)経済上の連携に関する日本国とフィリピン共和国との間の協定に基づき、日本語の語学研修及び看護導入研修を受け、かつ、研修の終了後、病院において看護師の監督の下で国家資格取得を目的として就労している外国人看護師候補者で、厚生労働大臣が(1)から(3)までに掲げる者と同等以上の知識及び技能を有すると認めたもの(令和7年3月14日(金曜日)までに厚生労働大臣が(1)から(3)までに掲げる者と同等以上の知識及び技能を有すると認める見込みの者を含む。)

(8)経済上の連携に関する日本国とベトナム社会主義共和国との間の協定及び看護師及び介護福祉士の入国及び一時的な滞在に関する日本国政府とベトナム社会主義共和国政府との間の交換公文に基づき、日本語の語学研修及び看護導入研修を受け、かつ、研修の修了後、病院において看護師の監督の下で国家資格取得を目的として就労している外国人看護師候補者で、厚生労働大臣が(1)から(3)までに掲げる者と同等以上の知識及び技能を有すると認めたもの(令和7年3月14日(金曜日)までに厚生労働大臣が(1)から(3)までに掲げる者と同等以上の知識及び技能を有すると認める見込みの者を含む。)

(9)過去に(6)、(7)又は(8)により受験資格を認められた者

(10)保健婦助産婦看護婦法の一部を改正する法律(昭和26年法律第147号)附則第8項に規定する者
合格率 90%前後
日程
▼申込開始日:2024年11月8日(金) / 申込〆切日:2024年11月29日(金)
2025年2月16日(日)
検定料 5,400円
問い合わせ先 厚生労働省、地方厚生局及び地方厚生支局
http://www.mhlw.go.jp/kouseiroudoushou/shikaku_shiken/kangoshi/
受験地により異なりますので、詳しくは厚生労働省のホームページをご確認ください。
補足情報 看護師数の不足は深刻であり、就職率はほぼ100%です。社会的な必要性は今後も低下することはないでしょう。
看護師の活躍の場は幅広く、病院や診療所など各種医療機関はもとより、高齢化社会を迎え老人保険施設や特別養護老人ホームでも人材が求められています。看護師は国家資格なので、一度取得してしまえば日本中の医療・介護福祉機関はもちろん発展途上国への医療協力に参加することもでき、国内外を問わず活躍の場を広げることができます。また、資格取得後に経験を積み、専門の養成コースを受講すれば、次の世代の看護師を育てる看護教員として活躍することもできます。
出題内容 ▽試験科目
人体の構造と機能、疾病の成り立ちと回復の促進、健康支援と社会保障制度、基礎看護学、成人看護学、老年看護学、小児看護学、母性看護学、精神看護学、在宅看護論、看護の統合と実践
学習情報 看護師
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