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看護師になるには?

看護師

看護師とは、一般的に看護師と准看護師の2つの資格のことを言います。看護師は、看護師国家試験に合格すると取得することが出来ます。ケガや病気で治療を受ける患者の「療養上の世話」と、医師の指示を受け行う「診療の補助」の2つが看護師の主な仕事です。他にも認定看護師や専門看護師といった資格がありますが、ここでは看護師と准看護婦になるための資格や条件について紹介します。

働きながら看護師を取得できる? 医療機関で働きながら看護師を目指す

現在、異業種の業界で仕事をされいる方で、看護師の仕事に興味を持ったケースを想定します。経験がなくても、医療の現場で勤務をしながら、学校に通って資格取得を目指すことが可能です。それは、まず現在の仕事を退職して、看護助手や介護助手として医療業界に転職する方法です。業界未経験で、無資格であっても、看護助手や介護助手として勤務は可能です。

一般的な進学・進路としては、まず准看護学校に2年間通って、准看護師資格を取得。その後、看護専門学校で2年間、勉強をして看護師資格を取得していきます。ただし最終学歴が中学校卒業であれば、看護専門学校入学前に3年間の実務経験が必要となります。仕事と学業を両立する方法は、半日出勤と半日通学の組み合わせです。主には、午前中まで病院で勤務をして、午後から学校で勉強をするパターンです。これは収入を得て、現場での経験を積みながら勉強できるので、魅力的な方法だと言えます。ただし医療機関によって、条件が異なるため、就学支援のサポート体制があるかどうかは、きちんと確認しておきましょう。

会社で働きながら看護師を目指す

現在、企業で会社員として働かれている方でも、仕事を続けながら、看護師資格を目指すことが出来ます。社会人経験が浅い方や、経験を積んだ30代・40代の方でも、看護師にキャリアシフトされる方は多くいらっしゃいます。働きながら資格を取得するためには、看護専門学校の定時制で3年間、学習をすることが最適です。定時制には、昼間のコースと夜間のコースに分かれます。それぞれ朝から夕方までか、夕方から夜までの授業期間です。ただし実習期間中は、夜間でも朝から夕方まであるので、気を付けなくてはなりません。ご自身の働くペースに合った授業期間を選びましょう。また、准看護学校に2年通って、准看護師資格を取得してから、通信制課程の看護専門学校で勉強をする方法もあります。ただし、この場合は准看護師になってから、7年間の実務経験が必要です。まずは働きながら2年で准看護師になって、医療現場で経験を積みながら、通学せずに通信制で看護師を目指すことが出来ます。

社会人から勉強を始めるコツ

社会人として働きながら、学業を同時並行で続けることは、決して楽なことではありません。特に社会人としての経験が長くて、勉強する環境からしばらく離れている方にとっては、勉強をゼロから始める気力が求められます。勉強は、看護学校の入試から始まります(中には社会人入試を実施している学校もあります)。入学してからは、未経験の分野を学ぶということもあり、それなりの工夫が必要です。工夫とは、まず勉強計画を立てることです。4月から学校に通う場合、1日、1週間、1か月のスケジュールを組みます。具体的な学習プランを、教科別に立てていきます。教科別と言っても、学校以外の予習復習は、全ての分野ではなく、効率的な勉強をします。というのも、看護師の国家試験には出題傾向があります。傾向を分析した上で、現在の自分の学力から必要な学習計画を考えてみましょう。時間は限られているので、通勤時間や休憩中などのスキマ時間も活用しながら、合格ライン以上の学力をつていくことが効率的です。

看護師資格取得の最短ルートは? 最短で取得するために、5年は必要

看護師資格を最短で取得する方法は、看護師養成課程校を卒業する方法です。看護師養成課程校とは、5年一貫制の看護に関する学科(看護学科)が設けられている高等学校のことです。平成14年から創設されて、全国にある数多くの高等学校で、看護師養成教育が開始されています。入学条件は、中学校を卒業していることです。5年一貫性の詳細ですが、衛生看護科で3年間、その後、専門科で2年間の教育を受けるシステムとなっています。なお、専門科に進学する際、高校受験のように入学試験を受ける必要はありません。また高等学校の卒業資格が与えられるため、大学や短期大学、専門学校に進学することも可能です。5年間の勉強をすべて経ると、看護師国家試験を受験することが出来ます。中学校を卒業後、看護師養成課程校に入って看護師を目指せば、20歳で資格を取得することが可能です。これが看護師資格を取得するための最短ルートになります。

高等学校を卒業してからの最短ルート

一般的な3年制の高等学校を卒業した場合、看護師資格を取得するには、最低でも3年が必要です。3年で看護師国家試験を受験出来るようになるためには、看護専門学校か看護短期大学に進学しなければなりません。どちらも必要な在学年数は3年(定時制の場合は4年)ですが、教育環境に違いがあります。看護専門学校は、看護師資格の取得に特化した学習ができる一方で、看護短期大学では、他学部の様々な講義を受けることが可能です。心理学や社会学など、看護師の仕事に関連するような学問を、同時進行で学べるチャンスがあります。また短期大学であれば、大学に編入することもでき、幅広い選択肢があります。とは言え、3年という限られた短い期間なので、専門分野の勉強に集中するか、様々な教養を身に着けるかは、じっくり検討しましょう。看護専門学校か看護短期大学を3年で卒業すれば、最短で21歳で看護師資格を取得することが可能です。

准看護師から看護師になる最短ルート

准看護師を取得されている方であれば、看護短期大学か看護専修学校を2年間で卒業することが出来ます。ただし条件として、高等学校を卒業しているか、大学入学資格検定に合格していなければなりません。ちなみに、准看護師は、衛生看護科のある高等学校を3年で卒業するか、准看護師養成所で2年間の勉強を経て、試験に合格すれば取得することが出来ます。しかし、最終学歴が中学校卒業であった場合、看護師学校に通うには3年以上の実務経験がなければなりません。

看護師試験の難易度と合格率 合格率が100パーセントの学校もある看護師試験

看護師の国家試験の合格率は、約90パーセント前で推移しています。平成28年度は、第105回の試験が開催されました。62,154名の受験者に対して、合格者は55,585名でした。合格率は、89.4パーセントで、ほぼ例年通りの結果となりました。ただし受験者は、近年、増加傾向にあります。10年前までは4万人台でしたが、徐々に数字を伸ばし、平成27年には6万人を超えました。また、合格率が100パーセントを記録した学校は、大学で45校、3年制の短期大学では2校、通信制を除く2年生の短期大学で1校、さらに専門学校を含む3年制の養成所が157校、通信制を除く専門学校を含む2年制の養成所では26校、2年制の高等学校専攻科で4校、5年一貫性教育の高等学校・専攻科は11校ありました。看護師試験の合格率は高いのですが、出題範囲は広くて専門的な知識が求められるので、万全の勉強は必要です。

看護師国家試験の合格基準

看護師の国家試験は、合格基準点を満たせば、誰でも合格することができます。定員数は設けられていません。試験の種類は、必修問題と一般問題、そして状況設定問題の3種類から出題されます。必修問題は、50問で50点満点、一般問題は、130問で130点満点、状況設定問題は60問で120点満点の配点です。合格基準ですが、必修問題が正解率80パーセントの40点以上を取る必要があります。一方で、一般問題と状況設定問題は、相対評価です。毎年、合格基準が変動する仕組みです。250点満点中、150点代前半から160点台後半まで、一定ではありません。確実に言えるのは、難易度の低い試験は、合格基準が上がるということです。少なくとも必修問題で満点に近い点数を狙いたいところです。

医療系国家資格の難易度

看護師の国家試験は、毎年2月に実施されますが、同じ時期に試験が開催される医療系資格の国家試験があります。助産師と保健師です。他にも理学療法士や作業療法士があります。助産師は、出願者数が2031名で、2008名の受験者があり、合格者は2003名でした。合格率は、99.8パーセントです。そして保健師は、出願数は8887名。受験者数は8799名で、7901名の合格者数があり、合格率は、92.6パーセントでした。ちなみに、それぞれの資格で新卒者は、助産師で1995名と、保健師が7684名いました。また理学療法士が74.1パーセント、作業療法士で87.6パーセントの合格率でした。医療系の国家資格は、世間的には難易度が高いイメージあります。確かに、医師や薬剤師、歯科医師は難関資格です。しかし、他の医療系国家資格については、合格率から見ると、比較的目指しすい資格です。

試験について

看護師の国家試験は、毎年、2月下旬の日曜日に開催されます。合格発表は、3月下旬にあります。試験地は、北海道、青森県、宮城県、東京都、愛知県、石川県、大阪府、広島県、香川県、福島県、沖縄県の全国11か所です。試験時間は、約5時間で午前中から、昼休みを入れて夕方まで行います。試験科目は、人体の構造と機能、疾病の成り立ちと回復の促進、健康支援と社会保障制度、基礎看護学、成人看護学、老年看護学、小児看護学、母性看護学、精神看護学、在宅看護論、看護の統合と実践です。問題は全てで240題あります。具体的には、必修問題から50題と、一般問題から130題、そして状況設定問題からは60題が出題されます。年によって問題配分が変更さえるケースもあり、受験生には冷静な対応力が求められます。

試験の免除制度

看護師の国家試験に、残念ながら免除制度はありません。ただし、准看護師が看護師を目指す場合、学校に通学しなければならない期間が、高等学校卒業生よりも短縮されます。また、よくある質問で、看護師資格を持っていると、他の資格試験を受験するときに免除されることがないかという問いがあります。2014年までは、ケアマネジャー試験で、解答免除される科目がありましたが現在は廃止されています。また、公的な医療機関で公務員試験の受験が免除されるケースも稀にあります。

看護師講座の受講の流れ 受講費用の目安

看護師の講座には、通学コースと、通信講座を受講するコースがあります。看護師の講座には、大学生・専門学校生から、現役の社会人、看護助手、そして准看護師を持った方までを対象としたコースが設けられています。コースによって、受講料は大きく異なります。全日制の学校では、受講期間は3年間、入学金が10万円〜30万円前後、そして受講料は約110万円〜140万円前後が相場です。講座によっては、他にも実習費が別途かかる場合もあります。他にも、看護師と保健師の同時取得を目指すコースもあり、その分、費用も高くなります。一方で、通信講座は、看護師2年課程の通信制のコースでは、受講料の目安は2年制で90万円前後です。この他にも、短期の集中講座や、1年かけて試験対策をするコースなど多種多様にあるので、費用も内容によって変動します。どの講座でも受講料だけではなく、入学金や教材・実習費が必要なので、注意しておきましょう。

学費が免除される方法

看護師の講座を受けるためには、多額の費用がかかります。最低でも、100万円以上の蓄えは必要です。出来ることなら、なるべく出費を抑えたい方も多いのではないでしょか。奨学金制度によって、受講料の負担を減らす方法がよく利用されていますが、実は受講料が全額免除される方法が2つあります。1つは、特待生制度です。学業の成績が優秀な学生が利用できるです。内容は、成績が上位で1位ないしは2位までの学生の受講料が、全額免除されるものです。また成績上位の学生の受講料が、半額免除になる場合もあります。もう1つは、世間的には「御礼奉公」と呼ばれる制度です。これは、学校が指定する医療機関で勤務をすると、奨学金が付与されて、約3年から5年間、継続して働けば、返済義務が免除される仕組みです。途中で退職をしなければ、学費がかからなくて済みます。

看護師資格の種類

看護師の関連資格は、数多くあります。優に100は超える数です。看護師免許だけではなく、他の資格も取得されている看護師は少なくありあせん。看護師資格で見ると、よりプロフェッショナルを目指す認定看護師と、専門看護師があります。認定看護師は、21分野(緩和ケアや訪問看護、救急看護など)の資格、専門看護師は13分野(精神看護、がん看護、地域看護など)の資格があります。どちらの資格もキャリアアップにつながるため、ここ数年で取得者は増加していっています。取得をするために看護師免許が必要な資格では、助産師や保健師、透析技術認定士、移植コーディネーター、血管診療技師など、興味のある科目ごとで多岐にわたる資格があります。現在は、在宅医療・看護のニーズが高まりつつあるので、介護福祉士や介護支援専門員(ケアマネージャー)、福祉用具専門相談員などは、大変役に立つ関連資格だと考えられます。

活躍の場 活躍の場

看護師の活躍の場は幅広く、病院や診療所など各種医療機関はもとより、高齢化社会を迎え老人保険施設や特別養護老人ホームでも人材が求められています。看護師は国家資格なので、一度取得してしまえば日本中の医療・介護福祉機関はもちろん発展途上国への医療協力に参加することもでき、国内外を問わず活躍の場を広げることができます。また、資格取得後に経験を積み、専門の養成コースを受講すれば、次の世代の看護師を育てる看護教員として活躍することもできます。

こんな人が向いています

仕事内容が生命に関わることも多く、判断力や技術の正確さ・誠実さが求められます。看護師の仕事は24時間体制が基本。夜勤や三交代制も当たり前のハードワークです。それに耐えられる体力があることは看護師になるための最低条件。女性の仕事というイメージがありますが、体力的には男性にも向いている仕事と言えるでしょう。患者さんを励まし、明るく対応してあげられる思いやりをもった人が求められています。

看護師のステップアップや転職に関して

病院で看護師としてキャリアアップするためには、病棟やセンターで主任や看護師長、看護部長を務めあげていきます。この場合、管理職手当が付きます。病院でも、大学病院から公的な病院、そして個人から大手の私立病院まで、医療法人によって昇進・昇格の体系は異なります。また、病院の形態も、高度急性期や急性期から、回復リハビリ期、療養型の病院まであり、多様なキャリアアップが広がっています。近年は認定看護師(21分野)や専門看護師(11分野)を取得して活躍するスペシャリストが人気を集めています。他にも、保健師や助産師、ケアマネジャーなど、各専門分野の資格を同時取得する看護師が増えています。資格によっては手当が付きますし、キャリアアップや転職でも有利です。また看護師の資格を活かして、企業看護師や産業保健師として一般企業で、そしてCRC(治験コーディネーター)、CRA(臨床開発モニター)として治験業界、CC(クリニカルコーディネーター)として医療機器メーカーで勤務する選択肢があります。理想的なキャリアプランを立てて、自分が目指したい看護師の道を進んでいきましょう。

減少傾向にある准看護師の将来性

准看護師は人気の国家資格ではあるもの、人数は、年々減少傾向にあります。というのも、1996年に厚生省(現・厚生労働省)の「准看護婦問題調査検討会報告書」で、「21世紀初頭の早い段階を目途に、看護婦養成制度の統合に努めること」という提言がなされました。以降、准看護師数は、緩やかな減少を辿っています。そして、准看護師を養成する学校及び養成所の施設の定員数も、昭和42年に753校だったのが、平成25年には235校と少なくなりつつあります。同時に、准看護師が看護師を取得するための教育体制が強化され始めています。以前であれば、通信制の看護学校を受験するためには、10年以上の実務経験が必要でした。しかし、現在では7年に短縮され、平成30年には5年に半減される見込みです。准看護師として働きながら、全日制・定時制の看護専門学校に、時間やコスト面で通学することは大変なことでした。ですが、通信制で求められる実務経験期間が少なくなれば、学費面でも通信制の方が抑えられるため、将来的に看護師数が増えていくことが見込まれています。

給料・年収分析 看護師の平均年収

厚生労働省「平成27年賃金構造基本統計調査」の結果、看護師の(正社員)は平均年齢38.2歳、平均年収は487万3100円となりました。年間ボーナスの平均は83万2700円です。平成26年、日本人の給与所得者の平均年収は415万円だったので、看護師の給与は高水準であることがわかります。また女性の平均年収は、272万円ということもあり、女性の仕事としてはトップレベルの年収です。パートの場合でも、時給は1685円で、1日の平均労働時間は5.8時間であるため、日給が1万円近くになります。家事や子育てと両立して仕事をしたい母親世代や、または子育てが落ち着いた40〜50代の女性でも、家計や老後のために効率よく収入が得られる仕事です。育児休暇を取りやすい職場や、託児所が設置されている病院もあるので、女性の看護師は安心して、かつ高収入を得ながら働き続けることが出来ます。

【正社員】 平均年齢 38.2歳
勤続年数 7.8年
労働時間 159時間/月
残業時間 7時間/月
平均月収 329,200円
賞与   832,700円
平均年収 4,873,100円
労働者数 641,840人

【パート】
平均年齢 46.3歳
勤続年数 5.6年
実労働日数 14.9日/月
1日の平均労働時間 5.8時間/日
平均時給 1,685円
賞与   97,900円
労働者数 141,110人

出典:「平成27年賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)
※平均年収については本統計データを加工して作成(きまって支給する現金給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額)

看護師の就職・採用事情は?

看護師は、就職に有利な資格です。さらに医療機関は、積極的に看護師を採用している傾向にあります。特に、経験や実績のある看護師や、認定看護師など専門性の高い看護師は重宝されるのですが、新卒や未経験者であっても、就職先に困ることはあまりありません。新卒者の場合、学校関連の医療機関に就職するケースが多いのですが、求人サイトや直接の紹介を通して就職する事例も増えています。

進路を選択する際は、自分のキャリアプランをしっかり立てた上で就職先を選びましょう。自分に適した医療機関を検討することはとても重要です。これは、看護師は離職率の高い資格でもあるので、転職を繰り返して後悔しないためにも必要なことです。

男性の仕事として

看護師は女性の仕事。というイメージを持たれている方も少なくありません。しかしながら、男性看護師の数は、近年では増加傾向にあります。厚生労働省「2014年衛生行政報告例(就業医療関係者)」によると、平成26年の時点で、女性の看護師数は101万2811人であったのに対して、男性看護師数は、7万3968人でした。ただし、10年前には3万1594人だったので倍増していることがわかります。特にこの2年間で、1万647人の男性看護師が誕生して、16.8%アップしています。現在の男性看護師比率は6.8%。看護師の人気が出てきたとは言っても、ヨーロッパでは、10%以上、イタリアでは約30%の男性が活躍しています。今後は、後期高齢者や在宅医療のニーズが高まっていく中で、看護師はさらに求められる職業です。医療業界に転職したい方から、介護や福祉の仕事からステップアップしたい方にも、おススメしたい職業です。とは言っても、まだまだ女性が大多数で、女性中心の職場です。いかに職場で周囲とコミュニケーションをとって、連携をしていけるかが、男性看護師が活躍するための鍵です。

准看護師の平均年収

厚生労働省「平成27年賃金構造基本統計調査」の結果、准看護師は平均年齢48.3歳、平均年収は396万7300円となりました。年間ボーナスの平均は63万8500円です。平成26年、日本人の給与所得者の平均年収は415万円だったので、准看護師の年収はやや少ない印象を受けるかもしれません。しかしながら、職場によっては、基本給が高かったり、福利厚生が充実していたりします。また夜勤専従として勤務される方や、夜勤が多め(7回〜8回以上)のシフトの方は、夜勤手当がつきます。夜勤手当は、職場によって大きく異なりますが、1回の夜勤につき約1万円から2万円が目安です。なお、給与が相場よりも高い職場は、忙しくて仕事量が多い可能性もあります。パートの場合、准看護師の平均時給は1386円です。1日の平均労働時間は6時間なので、1日に8000円の収入が得られます。パートの仕事としては、他のパートの仕事と比べても高水準なので、効率的な働き方が出来ます。

【正社員】
平均年齢 48.3歳
勤続年数 10.9年
労働時間 160時間/月
残業時間 4時間/月
平均月収 277,400円
賞与   638,500円
平均年収 3,967,300円
労働者数 178,230人

【パート】
平均年齢 51歳
勤続年数 7.2年
実労働日数 14.9日/月
1日の平均労働時間 6時間/日
平均時給 1,386円
賞与   93,400円
労働者数 52,180人

出典:「平成27年賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)
※平均年収については本統計データを加工して作成(きまって支給する現金給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額)

准看護師のキャリアアップ

准看護師が役職に就くことはことは、一般的に難しいことだと言われています。実際に、准看護師で看護師長や看護部長の管理職になることは出来ません。というのも、保健師助産師看護師法第六条で、准看護師とは「都道府県知事の免許を受けて、医師、歯科医師又は看護師の指示を受けて、前条に規定することを行うことを業とする者」のことを言います。つまり、准看護師は看護師の指示を受ける側であって、看護師に指示をすることは出来ないため、管理職に昇格することが法律的に不可能なのです。病院でマネジメントをする職務に就きたい方は、看護師を目指すといいでしょう。

しかし、准看護師であってもキャリアアップ出来る方法はあります。それは、介護施設、一般企業で管理職になる道です。介護士、事務員といった常勤・パートスタッフをマネジメントする管理職として、活躍することが出来ます。

看護師講座・スクール比較

看護師学校の一覧

  • [フロムハンド]メイクアップアカデミー

    [フロムハンド]メイクアップアカデミー

  • 学校法人青丹学園 関西学研医療福祉学院

    学校法人青丹学園 関西学研医療福祉学院

  • フスウントシュー インスティテュート(ドイツ式足と靴の学校)

    フスウントシュー インスティテュート(ドイツ式足と靴の学校)

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試験データ

項目 内容
資格・試験名 看護師
試験区分 国家資格
主催団体 厚生労働省
受験資格 次のいずれかに該当するもの

(1)文部科学省令・厚生労働省令で定める基準に適合するものとして、文部科学大臣の指定した学校教育法(昭和22年法律第26号)に基づく大学(短期大学を除く。以下「指定大学」という。)において看護師になるのに必要な学科を修めて卒業した者その他3年以上当該学科を修めた者(平成25年3月18日(月曜日)までに修業する見込みの者を含む。)

(2)文部科学省令・厚生労働省令で定める基準に適合するものとして、文部科学大臣の指定した学校(以下「指定学校」という。)において3年以上看護師になるのに必要な学科を修めた者(平成25年3月18日(月曜日)までに修業する見込みの者を含む。)

(3)文部科学省令・厚生労働省令で定める基準に適合するものとして、厚生労働大臣の指定した看護師養成所(以下「指定養成所」という。)を卒業した者(平成25年3月18日(月曜日)までに卒業する見込みの者を含む。)

(4)免許を得た後3年以上業務に従事している准看護師又は学校教育法に基づく高等学校若しくは中等教育学校を卒業している准看護師であって、指定大学、指定学校又は指定養成所において2年以上修業したもの(平成25年3月18日(月曜日)までに修業又は卒業する見込みの者を含む。)

(5)外国の保健師助産師看護師法第5条に規定する業務に関する学校若しくは養成所を卒業し、又は外国において看護師免許に相当する免許を受けた者で、厚生労働大臣が(1)から(3)までに掲げる者と同等以上の知識及び技能を有すると認めた者

(6)経済上の連携に関する日本国とインドネシア共和国との間の協定に基づき、日本語の語学研修及び看護導入研修を受け、かつ、研修の終了後、病院において看護師の監督の下で国家資格取得を目的として就労している外国人看護師候補者で、厚生労働大臣が(1)から(3)までに掲げる者と同等以上の知識及び技能を有すると認めた者(平成25年3月7日(木曜日)までに厚生労働大臣が(1)から(3)までに掲げる者と同等以上の知識及び技能を有すると認める見込みの者を含む。)

(7)経済上の連携に関する日本国とフィリピン共和国との間の協定に基づき、日本語の語学研修及び看護導入研修を受け、かつ、研修の終了後、病院において看護師の監督の下で国家資格取得を目的として就労している外国人看護師候補者で、厚生労働大臣が(1)から(3)までに掲げる者と同等以上の知識及び技能を有すると認めた者(平成25年3月7日(木曜日)までに厚生労働大臣が(1)から(3)までに掲げる者と同等以上の知識及び技能を有すると認める見込みの者を含む。)

(8)過去に(6)又は(7)により受験資格を認められた者

(9)保健婦助産婦看護婦法の一部を改正する法律(昭和26年法律第147号)附則第8項に規定する者
合格率 90.1%
平成24年試験
出題内容・形式 ▽試験科目
人体の構造と機能、疾病の成り立ちと回復の促進、健康支援と社会保障制度、基礎看護学、成人看護学、老年看護学、小児看護学、母性看護学、精神看護学、在宅看護論及び看護の統合と実践
検定料 5,400円
問い合わせ先 厚生労働省、地方厚生局及び地方厚生支局
http://www.mhlw.go.jp/kouseiroudoushou/shikaku_shiken/kangoshi/

受験地により異なりますので、詳しくは厚生労働省のホームページをご確認ください。

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