健康運動実践指導者とは？資格認定を受けるための条件、認定試験についても紹介します！

健康運動実践指導者とは？

健康づくりのための運動指導者に与えられる称号の一つ！

健康運動実践指導者は、健康づくりのための運動指導者に与えられる資格です。
第2次国民健康づくり運動の一つとして、平成元年より実践指導者の養成がスタートしました。
公益財団法人 健康・体力づくり事業財団が資格認定しています。
同財団は健康運動指導士の認定・登録も行っています。

健康運動実践指導者は「自ら見本を示せる実技能力」と「集団に対する運動指導技術」が求められる点において健康運動指導士とは異なります。
集団に重点を置いているのは、日本での健康や運動の指導が、小・中・高等学校などの学校教育の学習活動を通じて行われるためです。
財団が運動指導に携わる人のみならず、学校教育に携わる方にも資格取得を勧めているのはそのためです。

高齢化の進展に伴い健康の重要性が高まる一方で、生活習慣の乱れや日常生活の中で抱えるストレスが健康に暗い影を落としています。
健康づくりは国民全体にとっての課題といっても過言ではありません。
子どもに対する健康教育に加え、健康づくりの国民運動化のためにも、健康運動実践指導者が持つ知識とスキルは今後ますます重要性が高まるでしょう。

健康運動実践指導者の認定試験を受験するには？

健康運動実践指導者の養成講習会の受講修了、または養成校の養成講座修了が必須！

健康運動実践指導者は認定試験に合格することで登録資格を獲得できます。

まず、認定試験を受験するためには受験資格があり、
その受験資格を獲得する方法は、以下の通り2つあります。

(A)健康運動実践指導者養成講習会の受講を修了する
(B)健康運動実践指導者養成校の養成講座を修了する

上記(A)、(B)についてそれぞれご説明いたします。

▼(A)健康運動実践指導者養成講習会の受講を修了する方法

講習会に参加するためにも受講資格を満たす必要があります。
受講資格は、以下のいずれか一つに該当しなくてはなりません。
(1)体育系短期大学または体育専修学校（2年制）、もしくは同等以上の学校を卒業する（卒業見込み含む）

(2)運動指導に従事した経験が3年以上ある（4時間以上の運動指導で1日と計算し、年平均週5日以上の従事で1年と計算）

(3)運動指導に関する資格を有している
　例：エアロビックダンスエクササイズインストラクター、スポーツプログラマー、運動普及推進員など

(4)保健医療に関する資格を有している
　例：保健師、管理栄養士、看護師、准看護師、助産師、薬剤師、栄養士、理学療法士、作業療法士、臨床検査技師、介護福祉士、保育士、介護職員実務者研修・初任者研修修了者など

(5)学校教育に関する資格を有している
　例：幼稚園教諭、小・中・高等学校教員免許

講習は、講義16単位と実習17単位の合計33単位を3期9日間にわたって習得します（1単位90分）。受講料は137,238円（税込、教科書代込）です。

▼(B)健康運動実践指導者養成校の養成講座を修了する方法

養成講座は、スポーツ関連の学科を持つ全国の175校の大学・専修学校で実施されています（2019年4月現在）。
養成校は健康・体力づくり事業財団が定める基準を満たすカリキュラムを備えているため、上記の講習会に参加することなくダイレクトに認定試験へと駒を進められることが特徴です。

健康運動実践指導者試験は難しい？

合格率は70～80％程度！しっかり勉強出来れば合格は難しくない！

健康運動実践指導者認定試験の合格率は例年70～80％程度となっています。
講習会や養成校の講義・演習に積極的に参加し、その内容を理解し、市販の問題集などで試験対策を行っていれば合格は難しくありません。

認定試験は2つの試験から構成されています。
▼(1)指導実技試験
指導実技試験では、実際に4～5名を相手に運動指導を行うことで、運動指導の技術や能力が審査されます。
「レジスタンストレーニング（筋力トレーニング）」と「有酸素性運動（ウォーキングやジョギング）」が共通種目として課され、「陸上運動」と「水中運動」のいずれかを選択種目として受験します。
実践指導者に問われるのは運動能力ではなく指導能力です。
また、指導においては「自ら見本を示せる実技能力」が重視されます。
そのため伝わりやすい指導ができるか、分りやすい見本を見せられるか、運動の特徴や注意点についての明確な指導が行えるかが合格のポイントとなります。

▼(2)筆記試験
筆記試験では、健康・運動・栄養・障害予防に関する知識が問われ、パソコンを使って解答します。
〇出題形式：五肢択一式
〇出題科目：
　・健康づくり施策
　・運動生理学
　・機能解剖とバイオメカニクス
　・栄養摂取と運動
　・体力測定と評価
　・健康づくりと運動プログラム
　・運動指導の心理学基礎
　・運動障害と予防・救急処置

これらの知識は、講習会や養成校での講義で網羅されている内容ですので、講義内容をしっかりと理解していれば問題ありません。
ただ、出題領域に関する知識を記憶する作業は必要ですので、テキストなどを用いて試験勉強をするようにしましょう。

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