歯科衛生士の専門学校に行くために学費はいくらかかる？相場やサポートも解説

歯科衛生士になるには？

歯科衛生士になるには、文部科学大臣の指定する歯科衛生士学校、もしくは都道府県知事の指定した歯科衛生士養成所で学び、国家試験に合格しなければなりません。養成所は専門学校・短期大学・大学のいずれかで、修業年限は3年以上です。年に1回行われる国家試験に合格すれば、歯科衛生士として働けるようになります。

カリキュラムには専門的な知識のほか、実習も多く含まれており、現場で即戦力として活躍するための準備がしっかりと組まれています。

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歯科衛生士専門学校の学費

歯科衛生士を目指す際、多くの人が進学先として選ぶのが専門学校です。歯科衛生士専門学校の学費は、3年間でおおよそ230万円〜330万円程度が一般的です。

ここでは専門学校に通う場合の学費と、大学との比較について解説します。

学費の内訳

専門学校に通うには授業料だけではなく、その他にもさまざまな費用がかかります。歯科衛生士専門学校で必要となる費用は以下の通りです。

• 入学金
• 授業料
• 実習費
• 設備費
• その他

このように、かかる費用は授業料だけではないことに注意しましょう。

東京都専修学校各種学校協会によると、歯科分野の初年度納入金は、約118万円です。それぞれの内訳は下記の通りです。

項目	昼間	夜間
入学金	22万	20万
授業料	66~67万	53.5万
実習費	19.2万	15.5万
設備費	3.8万	3.5万
その他（教科書代や白衣代、歯科器具など）	5.6万	2.7万

（出典元：東京都専修学校各種学校協会）

地域によっても差があるため、事前に学校に確認するのが重要です。年間でかかる総額表記をしてくれている学校も多いですが、その他かかる費用などは念のため確認すると安心でしょう。

大学との比較

大学で歯科衛生士を目指す場合、修業年限が1年延びるため、学費は1年分高額になります。

私立大学の歯学部や医療系学部では、4年間で400万円〜600万円程度が必要になるケースも珍しくありません。また、在学期間が4年になるため、1人暮らしをする場合は生活費や家賃なども余計にかかる点には注意が必要です。

一方で、大学は学士号の取得やより幅広い学びができる点でメリットがあります。学費や卒業までの期間、自分の目指す将来像を照らし合わせて、進路を検討しましょう。

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専門学校へ通うための学費サポート

歯科衛生士専門学校は決して安い学費ではありませんが、さまざまな支援制度を利用することで、経済的な負担を軽減できます。

ここでは主な学費サポートについて紹介します。

日本学生支援機構などの奨学金制度

多くの学生が利用しているのが、日本学生支援機構（JASSO）の奨学金制度です。

第一種（無利子）・第二種（有利子）の2種類があり、世帯収入や学力に応じて選択できます。基本的に返済が必要となりますが、経済状況や成績によっては返済不要の奨学金もあります。

借りる金額も調整がききやすく、少額を利用して在学期間中の不足分のみ補う、生活費も含めてまとめて借りるなど、希望する額の申請が可能です。（※事前の審査が必要なため、必ずしも希望額が借りれるわけではありません）

奨学金の申請は入学前に行いますので、4月から奨学金を利用したい方は忘れず申請を行いましょう。また奨学金の受け取りは入学以降になるため、入学金および前期の授業料は先に納付する必要がある点にもご注意ください。

教育ローン

奨学金の他には、国や民間金融機関による教育ローンも利用できます。学費や生活費の支援を目的とした借入制度で、たとえば「日本政策金融公庫」の「国の教育ローン」は、低金利で借入ができる制度として広く活用されています。銀行や信用金庫などの民間ローンもあり、家庭の収入状況に応じたプランを選ぶことができます。

入学金や授業料の納入が必要な早いタイミングで、一時的にまとまった額を借入できるのが利点です。

学校独自のサポート制度

各専門学校で学費の分納制度や特待生制度など、独自のサポートを設けている場合もあります。

たとえば入試の成績が優秀な学生に対して学費の一部が免除される「特待生制度」や、学費の支払いを分割して柔軟に対応できる「分納制度」などが代表的です。

また、AO入試や指定校推薦入試を利用すると入学金の一部が免除されるなど、入学方法によって減額が受けられる場合もあります。

詳細は各校の募集要項を確認しましょう。

教育訓練給付金制度

社会人経験者にとって心強いのが、ハローワークを通じて申請できる「専門実践教育訓練給付金制度」です。

これは条件を満たすことで、学費の最大70％（年間上限56万円）が支給される厚生労働省が定めた給付金制度です。2年以上の雇用保険加入歴や在職中もしくは離職後1年以内などの条件はありますが、再進学を検討している社会人には、非常に有効な支援策です。

ただし教育訓練給付金制度は、教育課程修了後に給付されるため、在学中の授業料を支払うことはできません。注意しましょう。

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学費に見合う価値がある？資格取得率や就職率

「歯科衛生士」になるためには専門学校・短大・大学のいずれかに通うことが必ず必要になります。大学より安価とはいえ、専門学校の学費も決して安くはないため、国家試験に合格できるのか？就職はできるのか？と不安になる人もいるのではないでしょうか。

ここでは、国家資格の合格率や卒業後の就職状況、初任給の目安について解説します。

国家試験合格率

歯科衛生士の国家試験は毎年3月に実施されており、近年の全国平均合格率は約90%前後と非常に高い水準を維持しています。

特に専門学校は、国家試験合格を目標にしたカリキュラムが充実しており、模擬試験や補講などサポート体制が整っています。もちろん合格のための努力は必要ですが、安心して勉強に取り組める環境です。中には連続で合格率100%を記録している学校もあります。

卒業後の就職率

歯科衛生士は医療職の中でも求人需要が安定しており、専門学校の多くが就職率100%近くを公表しています。

特に都市部では歯科医院の数が多く、地域密着型の医療ニーズも高いため、就職には非常に有利な環境です。また、専門学校は一人ひとりに合わせた就職支援が手厚い学校が多く、就活に悩んだ時のサポートが期待できます。

初任給の目安

歯科衛生士の初任給は、勤務地や勤務先の規模によって差はありますが、月額20万円〜24万円程度が相場とされています。

また、歯科衛生士の資格は期限などはなく一度取得すれば生涯有効です。パートタイム・正社員どちらの再就職もしやすく、ライフイベントに応じて働き方を柔軟に変えやすい職種といえます。

自分に合った学費プランで歯科衛生士を目指そう

歯科衛生士は、安定した就職と国家資格による専門性の高さから、将来を見据えて目指す価値のある職業です。とはいえ、専門学校や大学での学びには数百万円単位の学費がかかるため、事前にしっかりとした資金計画を立てることが大切です。

奨学金や教育ローン、学費免除制度などを上手に活用して、無理のない学費プランをたてましょう。

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