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心理カウンセラーになるには?必要な資格一覧と主な仕事内容

心理カウンセラーになるには?必要な資格一覧と主な仕事内容

心理カウンセラーとは、人々が抱える悩みを解決する手助けとしてカウンセリングを行う仕事です。ストレス社会と言われる現代、多くの現場でニーズが高まっています。
カウンセラーを目指している方や身近な人の力になりたい方へ、心理カウンセラー資格の内容や取得方法について詳しく紹介します。

更新日:2021-06-09(公開日:2017-09-04)

この記事を監修したのは

飯代 鈴乃 氏

飯代鈴乃 氏

心理カウンセラーとは?

カウンセリングなどの心理療法で悩みの解決をサポートする仕事!

心理カウンセラーは、カウンセリングなどの心理療法を行いながら、相談者が抱えるストレスや悩みのサポートを行います。
その際、相談者に一方的に指示を出すのでなく、相談者自身が問題を解決できるように導いていくのが役目といえるでしょう。

主に相談者と直接対面して相談者を取り巻く環境や心理状態を把握しなくてはならないため、心理学やカウンセリングについて様々な知識が必要になります。また、時には相談者の家族や関係者の話を聞き、連携を取り合いながら心理サポートをしていきます。

ストレスやメンタルヘルスが社会的な問題となっている日本では、心理カウンセラーによる支援は今後もさらにニーズが高まっていくことが考えられます。

心理カウンセラーになるには?

資格がなくても心理カウンセラーを名乗ることはできますが、カウンセリングには専門的な知識・技術が必要になります。

カウンセリングの知識・技術を身につけるためには、主に以下の方法で学習することができます。

通学制もしくは通信制大学、大学院で学ぶ

心理系科目を設置している大学や大学院で専攻科目を学ぶ方法です。
心理について体系的に学習することができます。

通学スクールで学ぶ

心理カウンセラー育成やカウンセリングを教えているスクールで学びます。
カウンセラーとして活躍できる実践的なスキルを身につけられるでしょう。

通信講座で学ぶ

心理カウンセラー資格取得を目指せる通信講座で学びます。
仕事や家事などと両立しながら知識を身につけることができます。

関連記事:
通信講座で取得できる心理カウンセラー資格とは?

心理カウンセラー資格の種類は?

メンタル心理カウンセラー

メンタル心理カウンセラー®資格とは、一般財団法人日本能力開発推進協会が主催する民間資格です。 心理学の基礎、カウンセリングの理論とその実践技術を学べる、メンタルケアの入門的な資格です。

メンタル心理カウンセラー®資格は検定試験に合格する必要がありますが、その受験資格も定められています。協会指定の認定教育機関などでおこなう教育訓練の全カリキュラムを修了することで受験資格が得られます。
検定試験はカリキュラム終了後に協会ホームページより申し込み、受験料5,600円(税込)を振り込みます。手続きの確認がとれてから約2週間で検定試験問題と解答用紙が送付されてきますので随時、在宅での受験が可能です。
得点率70%以上で合格となり、答案受付後から約1ヶ月で合否の結果が送付されます。
合格者にはJADP認定メンタル心理カウンセラー®の称号が付与され、認定証が発行されます。

履歴書にも書くことができる、カウンセリング業務での知識や技能を備えていることを証明する資格です。
初心者から目指すことができる資格のため、初めて心理を学ぶ方にもおすすめできます。

主催:一般財団法人 日本能力開発推進協会

ケアストレスカウンセラー

ケアストレスカウンセラーは一般財団法人職業技能振興会が認定する民間資格です。
メンタルヘルスにかかわる基礎的な知識を身につけ、ストレスによるメンタルの疾患が疑われる方への対応やメンタル疾患をどのように予防していくかなどを学ぶことで、適切にこころのケアを実践できるスキルを習得します。

すべてに共通する基礎的な知識を学べる「ケアストレスカウンセラー」から、「青少年」「高齢者」「企業中間管理職」と、対象に合わせた専門的なこころのケアを体系的に学習することができます。
それぞれの分野に関して学んでいくことで、さまざまな状況において悩みを抱えた方々へ効果的なカウンセリングを行えるようになるでしょう。

全国220会場以上のテストセンターで実施されるCBT形式試験(WEB試験)へ合格することで認定資格を取得できます。

資格取得後も希望者に向けたフォローアップ研修を開催。 カウンセリングの経験がなく、実際にどのようにカウンセラーとして活動すればいいかお悩みの場合は、実践形式でカウンセリング業務を身につける機会も用意されています。
資格取得後もスキルアップし、カウンセラーとしての実力をつけていけることもこの資格のメリットといえるでしょう。

主催:一般財団法人 職業技能振興会

メンタルヘルス・マネジメント検定®

メンタルヘルス・マネジメント®検定試験では、 職場での役割に応じて必要なメンタルヘルスケアに関する知識や対処方法を学ぶことができます。
仕事や職場でのストレスは今や大きな社会問題となっており、社員のメンタルヘルス・マネジメント、つまり心の健康を管理する取り組みは企業にとっても重要なものとなっています。

学習範囲としてはメンタルヘルスの一次予防(メンタル疾患を未然に防ぐこと、その健康を増進すること)に重点を置いており、組織全体でのメンタルヘルスケアを促進する内容となっています。

厚生労働省策定の「労働者の心の健康の保持増進のための指針」を受け、大阪商工会議所と施行商工会議所が実施しています。

Ⅰ種(社内のメンタルヘルス対策推進)、Ⅱ種(部門内、部下のメンタルヘルス対策推進)、Ⅲ種(従業員自らのメンタルヘルス対策推進)の3コースがあり希望のコースを受験できます。 検定試験合格後、所定の手続きをおこなうことで合格証明書が発行されます。

主催:大阪商工会議所

関連記事:
メンタルヘルスに関する資格取得

こころ検定®

こころ検定®では、人の心の動きが生活や社会に対してどんな影響を与えるかを、基礎心理学を中心に学んでいくことができる検定です。
日本学術会議協力学術研究団体メンタルケア学術学会が主催し、2018年8月より文部科学省後援検定事業として許可されています。

こころ検定®は4級から1級までの等級があります。4級はこころと向き合う、3級はこころを成長させる、2級はこころに触れる、1級はこころを援助する、といった学習目標が定められています。
受験合格する等級により、教育・子育て・産業・地域コミュニティ・医療・福祉・自分の成長など、様々な場面で活用できます。

4級から2級はどなたでも受験でき 、併願も可能です。テストセンターでのCBT試験(WEB試験)に合格すると受験日から約30日程度で合格証が発送されます。
1級の受験は、2級合格者もしくはメンタルケア心理士®資格登録者であることが条件になります。テストセンターでのCBT試験に加え、会場試験として実技・口述試験がおこなわれます。会場試験は合否発表日に学会から合否通知書が郵送されます。

また、2級合格者はメンタルケア心理士®、1級合格者はメンタルケア心理専門士®の資格登録申請も可能です。

主催:日本学術会議協力学術研究団体指定メンタルケア学術学会

公認心理師

公認心理師は、日本初の心理職の国家資格です。名称独占資格であり、「公認心理師」や「心理師」のつく名称は公認心理師以外では使用できません。
心理に関する支援を必要としている人やその関係者への相談や助言のみでなく、心の健康に関する知識を普及するための教育や情報提供も活動内容としています。
保健医療,福祉,教育,司法,産業などの幅広い分野での活躍が期待されています。

公認心理師は、国民の心の健康の保持増進に寄与することを目的として2017年9月に施行された「公認心理師法」を根拠に、2018年より試験が開始されました。

公認心理師の受験資格を得るためには、4年制大学で指定科目を履修した後、大学院にて指定科目を履修する、または指定施設での2年以上の実務経験が必要です。また、これらと同等以上の知識と技術があると認定された場合も受験が認められます。
公認心理師を目指す場合は、指定科目が履修できるか、条件を満たしているのかを事前に確認しておきましょう。受験資格の詳細については指定試験機関及び指定登録機関である、一般財団法人日本心理研修センターのホームページでも確認できます。

試験に合格し、登録をすることによって、「公認心理師」の名称を用いて活動することができます。

主催:一般財団法人 日本心理研修センター

関連記事:
公認心理師について詳しく

認定心理士

認定心理士とは、公益社団法人日本心理学会によって、大学で心理学に関する標準的な基礎知識や技術を修得していることを認定される民間資格です。

4年制大学を卒業後、修了した単位を申請することで認定が受けられますので資格試験はありません。
卒業後に他の大学や通信制大学などで追加で修了した単位も合わせて申請することができます。

認定心理士の資格申請は郵送かWeb上で行います。
これまでの申請方法は郵送のみでしたが、一部の証明書等の郵送を行えば、日本心理学会ホームページの認定心理士申請システムからWeb申請が可能です。

申請後、単位認定基準に基づいた審査がおこなわれ、合格の場合は認定料振込を経て、認定証・IDカードが付与されます。

また、卒業後時間が経過しても申請ができますので、社会人になってから認定心理士の資格取得を目指す方は大学時代に修得した必要単位を確認してみてください。
直接心理に関する仕事をしていない場合でも、認定心理士資格が心理学の知識の証明として、アピールのひとつとなり得ます。大学で心理学関連科目を修得した覚えのある方は資格申請を考えてみてはいかがでしょうか。

主催:公益財団法人 日本心理学会

関連記事:
認定心理士について詳しく

臨床心理士

臨床心理士は、公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会が認定する民間資格です。 臨床心理学に基づく知識や技術を用いて心の問題に取り組む心理専門職であり、1988年から資格認定がおこなわれてきました。

臨床心理士資格の取得には 臨床心理師養成に関する指定大学院もしくは専門職大学院の修了し、資格試験に合格する必要があります。
試験合格後、資格登録証明書の発行手続きを完了することによって、資格の認定がされます。また、5年毎に資格更新が義務づけられており、つねに専門知識習得、能力の維持向上が求められています。

臨床心理士は、相談者の立場から問題の所在を明らかにし、それぞれの特徴に応じてさまざまな臨床心理学的技法で心の支援をおこないます。
また、個人のみではなく地域社会全体での活動も専門業務とされています。

臨床心理士による心の支援活動は、スクールカウンセラー・子育て支援・高齢者支援などがあり、医療・保健・福祉・教育など多くの分野での活動がされています。また、協会によると、個人で相談所を開設する私設臨床心理士も増加傾向にあるようです。
医療機関やスクールカウンセラーの求人では、臨床心理士を条件としている場合も多いため、これらの仕事を目指す方は取得をおすすめします。

主催:公益財団法人 日本臨床心理士資格認定協会

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臨床心理士について詳しく

交流分析(TA)

交流分析とはTA=Transactional Analysisの哲学が基盤になる、自分と他者を分析して理解するための理論です。
自分と他者のそれぞれを理解することで、より良い関係を構築することができる心理療法として知られています。

団体ごとに認定資格が違いますが、より初学者向けの認定資格として代表的なのはNPO法人日本交流分析協会が認定する「交流分析士」と職業技能専門教育研究機構が認定する「TA(交流分析)カウンセラー」です。
どちらも指定講座の受講後に認定試験へ合格し、認定を受けることで資格が取得できます。
「交流分析士」の講座は日本交流分析協会支部やTAカレッジにて、「TA(交流分析)カウンセラー」の講座は全国のヒューマンアカデミーの校舎にてそれぞれ受講が可能です。

交流分析は、営業職や接客業など人と接する機会が多い仕事に就いている方、保育士、看護師、介護士の方に向いているといわれていますが、自己理解につなげるために学ぶ方も多いようです。

その他に日本交流分析学会が認定する「日本交流分析学会認定 交流分析士」という資格がありますが、こちらは交流分析の実戦経験なども問われますので、よりプロ向けの資格となります。

主催:
NPO法人 日本交流分析協会
特定非営利活動法人 職業技能専門教育研究機構

SNSカウンセラー

SNSカウンセラーとは2017年に発足された全国SNSカウンセリング協議会により認定される資格です。
コミュニケーションツールの変化とともに、SNSカウンセリングの需要が高まる社会状況において、安心・安全なSNSカウンセリングを提供できる人材として全国SNSカウンセリング協議会が保証することを目的とした資格登録制度となります。

心理カウンセラー資格(公認心理師・臨床心理士・産業カウンセラー・認定心理カウンセラー・プロフェッショナル心理カウンセラー・ガイダンスカウンセラー)を持っている方は、 SNSカウンセラー養成講座を修了することで、認定登録の申請ができます。
その他の隣接国家資格(キャリアコンサルタント・精神保健福祉士・社会福祉士)をお持ちの方は、SNSカウンセラー養成講座とカウンセリング講座50時間以上を修了することで、認定登録の申請が可能です。

SNSカウンセラーは遠隔でのカウンセリングが可能で、今後需要が見込まれる資格です。
心理カウンセラー資格をお持ちでない方も、今から取得を目指すことで活躍できるチャンスが多くあるでしょう。

主催:一般財団法人 全国SNSカウンセリング協議会

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SNSカウンセラーについて詳しく

心理カウンセラーの仕事内容は?

学校で働く場合の仕事内容

学校で心理職として働く場合は、スクールカウンセラーと呼ばれることが多いです。仕事内容としては、悩みを抱える生徒や教師、保護者への相談業務をおこなったり、教職員へのコンサルテーションをおこなったりします。

スクールカウンセラーの業務は主に7つに分類されますが、メインとなるものを3つご紹介します。

(1)面談相談1-カウンセリング
生徒・保護者・教職員のカウンセリングはスクールカウンセラーの最も重要な業務とされています。

(2)面接相談2-コンサルテーション
不登校をどう理解するか、問題行動や症状の理解など各事例についてその見方や取り扱い方、かかわり方などを専門的立場から提示します。

(3)協議-カンファレンス
関係者で情報共有をおこない、事例の解決に向けた対処の方向性などを話し合います。
関係者の事例へのかかわりの役割分担や連携の分担などを確認します。
学内の生徒指導委員会、教育相談委員会などもこの協議にあたります。

具体的には、友人・家族・教師との人間関係、学業、不登校、摂食障害、発達障害などの様々な悩みや病気の相談に応じます。
また、生徒だけでなく、保護者から子どもについての相談を受けたり、普段の生徒の様子を知るために、教室に行って観察したり、教師と連携をとったりもします。時には、教師のサポートをする場合もあるようです。

出典:文部科学省/スクールカウンセラーの業務

病院で働く場合の仕事内容

学校と同じくらい代表的な職場として挙げられるのが病院です。
病院やクリニックの精神科や心療内科などで、医師と連携をとり、心の病を抱えた方への心理検査やカウンセリング、その家族への相談業務を行います。
病院勤務ではなく、自分でカウンセリングルームを開業し、医師から紹介されたクライアントの心のケアを行っている場合もあります。

例えば「無気力な状態が続く」「イライラして落ち着かない」「人間関係がうまくいかない」「寝つきが悪い」「家庭・学校・職場の悩みがある」「自分の性格について悩んでいる」「人と接するのがこわい」など、さまざまな悩みを抱える相談者に対して認知行動療法や精神分析療法などの心理療法やカウンセリングを行います。

活躍の場は、精神科や心療内科だけとは限りません。神経内科、小児科、産婦人科などで働く場合もあります。

一般企業で働く場合の仕事内容

企業で働く人々の心と身体の健康を支援するプログラムをEAP(Employee Assistance Program)と呼びます。
昨今は、うつ病や過重労働によるパフォーマンスの低下が問題とされており、EAPによる心のケアに注目が集まっています。
このような企業で働くカウンセラーには大きく分けて、2通りの働き方があります。

企業内でEAPカウンセラーとして働く場合
企業内の「心の相談室」などに常駐し、従業員や経営者の抱える様々な悩みに対して、カウンセリングなどのサポートを行います。
産業医や人事労働者と共に行動することも多いので、一般企業での就業経験もあればプラスになります。

外部相談機関でEAPカウンセラーとして働く場合
EAPを専門とする一般企業に在籍し、契約企業から依頼された場合のみ、カウンセリングを行います。
電話やメール、オンラインによる24時間サービスのあるEAP企業も多いので、カウンセラーの働く時間や形態は様々です。

必要とされる資格は、臨床心理士、産業カウンセラー、看護師など、各企業によって異なります。
人事担当者が資格を取得し、カウンセリングを行うケースもあるようです。いずれの場合も、企業セミナーなどで、メンタルヘルスケアについての講義を行うこともあります。
いずれの場合も、企業セミナーなどで、メンタルヘルスケアについての講義を行うこともあります。

児童相談所で働く場合の仕事内容

児童相談所の心理職は、以前は心理判定員と呼ばれていましたが、現在では児童相談所で働く心理判定員に限り児童心理司という呼び方になっています。

具体的には、児童虐待への介入、いじめ、不登校、非行、発達障害などの様々な問題を担当し、心理検査や家庭訪問なども行います。
地域が抱える子どもの問題解決についての中心的役割を担っています。

また、児童心理司は公務員です。大学で心理学を専攻した後、公務員採用試験に合格する必要があります。

福祉業界で働く場合の仕事内容

福祉業界では主に老人保健施設や精神保健福祉センターなどの施設に勤務することになります。生活相談員での雇用された場合は施設利用者やその家族の相談にのります。

国家資格である精神保健福祉士を取得して、就職した場合は精神障害者の生活面での支援を行っていきます。

司法業界で働く場合の仕事内容

司法業界では法務技官(矯正心理専門職)、保護観察官、法務教官などの専門職があり、家庭裁判所や刑務所、少年院に勤務します。大学卒業後、公務員採用試験を受ける必要があります。

具体的には非行に走った少年を取り巻く環境の調査や事情聴取、事件の事実関係の調査、犯行時の責任能力の有無を判断します。
高い倫理観と冷静に客観視する力が求められます。

独立・開業で働く場合の仕事内容

心理カウンセラーの中には、どこの職場にも属さず、独立開業をされる方もいます。独立開業する場合は、心理やカウンセリングの知識だけでなく、集客や経営能力も必要になってきます。そのため、資格取得後すぐに独立開業しても、経営は容易ではないことは心得ておくとよいかもしれません。

ある程度どこかの職場で心理カウンセラーとしての経験を積み、人脈を作ってから独立開業するのが賢明といえるでしょう。また、ホームページなどを作成し、自分の得意分野をアピールすることも有効です。

心理カウンセラー 向いている人とは?

話に耳を傾け続ける忍耐力がある

心理カウンセラーは、相談者の話に耳を傾けることが重要な仕事です。
重篤な悩みについて相談にも向き合える忍耐力が必要です。

相談者を受け入れる姿勢がある

相づちをうつ、相談者の発言を繰り返すといった方法で、相談者の発言を受容する姿勢が必要です。
また、自身で問題を整理できていない相談者に対しては、話を聞き出すテクニックも求められます。

心理学への興味があり、学び続けていくことができる

悩む方へ適切なケアを行っていくためにも、人の心や心理学に興味を持ち、学び続けていくことが求められます。

包容力がある

包容力がなければ、相談者の心に寄り添うことは不可能でしょう。
話の内容を理解するためにも、人間性を磨いておく必要があります。

人の苦しみを理解できる

適切な対応ができる冷静な判断力も必要ですが、人の苦しみに共感できるという優しい心もまた大切です。

心理カウンセラーのオンライン説明会を開催しているスクールは?

受講にあたっての理解を深めたり、不安を解消するためにも参加しておきたいスクール説明会。
心理を学べるスクールでもスマホやパソコンを利用し、自宅にいながらオンラインで参加できる説明会が増加中!

以下のページで詳細を紹介しています。

特設ページ:
自宅でも気軽に参加できる♪【オンライン説明会】を実施しているスクールをご紹介

監修者プロフィール

この記事を監修したのは

飯代 鈴乃 氏

飯代鈴乃 氏

心理カウンセラー。カウンセリングルーム「京都ファミリーメンタルケア」を運営。

【保有資格】
公認心理師、臨床発達心理士、シニア産業カウンセラー、心理学修士

【所属学会】
日本心理学会

【主な経歴】
不登校適応指導教室、公立小学校、専門学校のスクールカウンセラー、心療内科併設カウンセリングセンター等でカウンセリングに従事。
現在は主に働く人を対象とした電話相談やオンラインカウンセラーとして活動中。

【京都ファミリーメンタルケア】のホームページはこちらから

よくある質問

Q.心理カウンセラーになるには資格が必要?

A.

特別な資格を保有していなくても「心理カウンセラー」と名乗ることは可能ですが、効果的な支援を行うには、心理療法やカウンセリングの知識や技術が不可欠です。それを証明するためにも、心理カウンセラーを目指す方には資格の取得をおすすめします。

関連記事:
心理カウンセラー資格について詳しくはこちら

Q.心理カウンセラー資格の難易度はどれくらい?

A.

難易度は資格によって異なります。例えばメンタルケアカウンセラーの場合は指定講座を修了することで取得できるため、低難易度で取得が可能と言えます。国家資格の公認心理師は試験合格のほか、心理学関係の大学卒業+実務経験2年以上または大学院修了が必要なため、難易度の高い資格と言えるでしょう。

関連記事:
心理カウンセラー資格の難易度と合格率

Q.心理カウンセラー資格は独学で取得できる?

A.

心理カウンセラーの資格は多数の種類が存在し、資格によって独学で取得可能なケースや大学・専門学校でしか取得できないケース、特定の講座修了が条件になっているケースなどに分かれています。 どの資格を取得するべきなのか、しっかり検討することをおすすめします。

関連記事:
独学で心理学の資格を取得するには?独学でも心理カウンセラーになれる?

Q.心理カウンセラー資格は通信講座で取得できる?

A.

民間資格であれば、通信講座で取得できる資格も複数あります。 通信講座であればスクールに通う必要なく、空いた時間を使って自分のペースで学習を進めることが可能です。

関連記事:
通信講座で取得できる心理カウンセラー資格とは?

Q.心理カウンセラーの給料・年収はどのくらい?

A.

心理カウンセラーの平均年収は、430万円と言われています。ただ、メンタルクリニックであれば440万円、スクールカウンセラーであれば360万円というように職場によっても大きく異なります。また、常勤か非常勤かによっても年収は変わってくるでしょう。

関連記事:
心理カウンセラーの給料・年収は?給料アップの方法を解説

試験データ

項目 内容
資格・試験名 メンタル心理カウンセラー
試験日

【メンタル心理カウンセラー】
随時、在宅にて受験

試験区分 民間資格
主催団体 一般財団法人 日本能力開発推進協会
受験資格 協会指定の認定教育機関等が行う教育訓練において、その全カリキュラムを修了した者
合格率 -
出題内容・形式 在宅試験にて受験。
心理学に関する基礎知識、カウンセリングに関する基礎知識、カウンセリング能力に関する職業能力を審査の対象とします。
検定料 5,600円(税込)
問い合わせ先 一般財団法人 日本能力開発推進協会
http://www.jadp-society.or.jp/jadp/index.php
〒104-0061 東京都中央区銀座7丁目12番6号 田丸屋ビル4階

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